*本ページはプロモーションが含まれています
病気が見つかって入院が必要かも
今は健康だけどもしもの時どうしよう
シングルマザーは何かあった時、頼る人がいませんよね。
コロナ禍ではもし自分が入院になったら?子供が入院してしまったら?と不安になった人も多かったと思います。
でも大丈夫、意外に使える支援は多いんです!
実際に私の4泊5日の入院経験から、シングルマザーが入院する際に使える8つの支援についてまとめました。
この記事を読めば、いざという時慌てず準備ができるようになりますよ。
突然の入院!困るのはどんなこと?
シングルマザーが入院!となった時、心配なのは以下の4つです。
1、入院費用が高額!
2、子供の世話をする人がいない!
3、体調が悪くて身の回りのことができない!
4、収入が途絶える!
病気になると医療費がかかりますが、入院ともなると高額な医療費がかかります。
ひとり親家庭で医療助成がある場合は入院そのものの費用はかかりませんが、差額ベッド代や入院時の食事代は自己負担になってしまいます。
また、医療助成には所得制限がありますので、児童扶養手当を受給していない人は医療費を一部負担しなければなりません。
ひとり親が入院する場合、子供の面倒を誰かに見てもらわなくてはなりません。
近くに両親など助けてくれる人がいれば良いですが、そうでない場合は預け先を確保する必要があります。
1泊だけなら何とかなっても、何日も入院となるとなかなか預け先を見つけるのも大変ですよね。
また、入院が長期にわたる場合は通学の問題や、子供の心のケアも必要です。
なんとか入院を乗り越えたとしても、手術をした場合には退院後もしばらく安静が必要な場合もあります。
その後も投薬など治療を継続しなくてはならない場合もありますよね。
今までと同じように家事、育児、仕事の全てを担うのが難しいという場合もあるでしょう。
子供がある程度大きければ身の回りのことが自分でできるようになっているかもしれませんが、まだ小さかったり送迎などが必要な場合には困ることになってしまいます。
正社員で働いている場合は傷病休暇などが使える場合もありますが、自営業やパートなどの場合は収入が途絶えることになります。
ただでさえひとり親の経済状況は厳しい中で収入が途絶えるのは家計へのダメージが大きいですよね。
実際に使える公的支援は?
入院にはお金の心配、子供の心配、家事の心配と考えるべきことがたくさんありますよね。
では、実際にどんな支援があるのでしょうか?
ここからは、ひとり親家庭が実際に利用できる公的な支援について紹介していきます。
1、ひとり親家庭等医療費助成制度
2、高額療養費制度
3、限度額適用認定
4、母子父子寡婦福祉資金貸付金制度
5、緊急一時保育
6、ひとり親家庭等日常生活支援事業
7、ショートステイ
児童扶養手当を受給している場合は、ひとり親の医療助成が入院時も適用されます。
ただ、入院時の差額ベッド代や食事代などには適用されないので注意が必要です。
医療費が決められた上限額を超えた場合に、超えた金額が支給される制度です。
上限額は年齢や所得によって異なりますが、例えば70歳以下の住民税非課税世帯の場合は35,400円となります。
ただ、高額療養費制度を使う場合、いったん自己負担額を医療機関の窓口に支払わなくてはなりません。
高額療養費制度を使えば医療費の自己負担限度額を超えた額は後から戻ってきますが、一時的とは言え窓口での支払額は高額になってしまいます。
そんな時に利用できるのが限度額適用認定です。
あらかじめ限度額適用認定証を交付してもらえば、窓口での負担が医療費の上限額を超えないようになるという制度です。
例えば、70歳以下の住民税非課税世帯の場合は35,400円が医療費の上限額ですので、窓口での支払いもその額となります。
認定証の交付方法は加入している健康保険組合によって違うので、問い合わせてみましょう。
医療費の自己負担分を払うまとまったお金がない!となった場合に、国からお金を借りられる制度です。
審査が必要であったり、利子が発生する場合もありますので返済が可能なことが前提になりますが、カードローンなどの借金より利息や返済期間にゆとりがありますので、困っている方は一度自治体の窓口に問い合わせてみましょう。
保護者の急な病気などで子供の面倒を見る人がいなくなった場合に、未就学児を預かってもらえるサービスです。
自治体によって利用可能日数や条件などは違いますが、24時間保育を実施している自治体もあるので、どうしても入院中の預け先を確保できない場合には相談してみると良いでしょう。
ひとり親家庭が生活の激変や病気などで一時的に支援を必要としている場合に日常生活の支援をしてくれる制度です。
制度の詳細は自治体によって違いますが、ヘルパーさんやシッターさんなどを派遣してもらえます。
自治体によっては実施していない自治体もあるようですので、問い合わせてみると良いでしょう。
乳児院や児童養護施設などで、短期に子供を預かってもらうことができるサービスです。
乳児院や児童養護施設というと長期に入所するというイメージをお持ちの方もいらっしゃると思いますが、育児疲れや保護者の病気などでの短期のショートステイも行っています。
こちらも自治体によって制度が違いますので、問い合わせてみることをお勧めします。
公的支援以外の備え
医療保険に入ってる人も多いとは思いますが、実は高額療養費制度があるため所得に応じて1ヶ月の医療費の上限は決まっており、何百万円もの高額な医療費を払うことになるケースはほとんどありません。
まとまった貯蓄があればまかなえます。
とは言っても、差額ベッド代や入院中の食費などは別になるので、入院一時金などが支払われる民間の保険も強い味方です。
まとまった貯蓄があれば、とはいうものの貯蓄がない世帯も多いですのでそういう時には民間の保険は強い味方になってくれるでしょう。
ちなみに私は会社の福利厚生が手厚く、会社負担で医療保険に加入しており、入院一時金などは会社の保険でもらえます。
更に付加給付といって、健康保険組合で医療費が高額になった場合補助が出ますので、医療保険には一切加入していません。
加入している健康保険組合によってはこのような補助がある場合もありますので、確認してみることをおすすめします。
ある程度の貯蓄があり、生活が安定しているひとり親の場合、入院費用そのもので困ることはほとんどありません。
それよりも困るのは、入院や治療で働けない期間が長くなることで職を失ってしまう事です。
そんな時に頼りになるのが、就労不能保険です。
生命保険は死亡時にしか保険金が下りません。
医療保険は入院時にしか保険金が下りません。
元気でなくなってしまってからの生活を保障してくれるものではないのです。
それに対して、
就労不能保険は働けなくなってしまった時のための保険です。
ひとり親家庭は一馬力しかないのが弱点ですので、その弱点を補う保険と言えるでしょう。
生命保険よりも安いというのも特徴ですので、一度も検討したことのない人はぜひ検討してみてください。
医療保険や就労不能保険に加入したい場合は一つの保険会社ではなく、たくさんの保険会社から最適な保険会社をプロのFPが選んでくれるサービスがおすすめです。
店舗タイプの保険ショップの場合、子供を連れて時間を作ってというのは大変ですが、自宅に来てくれるサービスなら出かける必要がないのでひとり親家庭にとってはありがたいですよね。
まだ保険の見直しをしていないという人は是非一度相談してみてください。
もちろん相談したからといって無理に勧誘されるようなことはありません。
まとめ
いかがだったでしょうか?
いざという時にどんな支援があるのかというのは、普段の生活ではなかなか知る機会がありませんよね。
かといって実際に急に病気などで入院!となってしまったら調べる時間もないのがほとんどだと思います。
幸いにも私は計画的な入院だったので準備期間がたくさんあり、多くの支援を知ることができました。
この中で私が実際に利用したのは限度額適用認定と日常生活支援だけでしたが、
いざという時に使える支援が多くあるということを知っているだけでも大きな安心につながりました。
みなさんも、いざという時にはこういった支援を活用して少しでも負担を減らしましょう!